JAREA e‐研修による「投資用不動産の鑑定評価(平成27年版)」及び「エンジニアリング・レポートの基礎知識(平成27年版)」の配信について
「<資格取得後研修>12.改訂・投資用不動産の鑑定評価」及び「<資格取得後研修>13.改訂・エンジニアリング・レポートの基礎知識」については、平成27年3月13日(金)をもってe研修の配信を停止いたしましたが、7月31日(金)より、不動産鑑定評価基準改正(平成26年)に合わせた改訂を行い、あらためて配信することとなりました。
(この2科目については、「証券化対象不動産の鑑定評価に関する入門研修」に該当します。)
「投資用不動産の鑑定評価」(平成27年版)
<カリキュラム>
01.一.研修の目的
02.二.実務指針 Ⅰ.適用範囲・Ⅱ.倫理
03.二.実務指針 Ⅲ.受付時確認事項
04.二.実務指針 Ⅳ.対象不動産の調査・Ⅴ.価格形成要因分析
05.二.実務指針 Ⅵ.鑑定評価手法の適用①
06.二.実務指針 Ⅵ.鑑定評価手法の適用②
07.二.実務指針 Ⅶ.鑑定評価報告書①
08.二.実務指針 Ⅶ.鑑定評価報告書②・Ⅷ.継続評価における留意事項
・Ⅸ.不動産鑑定評価基準に則らない価格調査における留意事項
09.三.業務指針細則
受講料:会員 3,000円、非会員 5,000円
修了認定(<会員>履修単位の付与):
修了の認定については、視聴終了時に表示される確認テストにおいて行います。
履修単位については、確認テストで基準点に達した場合、3単位が付与されます
(基準点に達しない場合には、再度テストが受けられます)。
お申込み方法:「e-研修」欄からお申し込み下さい。
「エンジニアリング・レポートの基礎知識」(平成27年版)
<カリキュラム>
01.第1章 はじめに
02.第1章 Ⅰ 不動産鑑定士とエンジニアリング・レポート
03.第1章 Ⅱ エンジニアリング・レポートと証券化対象不動産の鑑定評価
04.第1章 Ⅲ 基準各論第3章 別表1
05.第1章 Ⅳ 証券化対象不動産の鑑定評価業務を実施する場合における不動産鑑定業者の業務実施態勢に関する業務指針細則
06.第1章 Ⅴ エンジニアリング・レポートと鑑定評価との関連
07.第2章 はじめに
08.第2章 Ⅰ 総 論
09.第2章 Ⅱ 建物状況調査 前半
10.第2章 Ⅱ 建物状況調査 後半
11.第2章 Ⅲ 建物環境リスク評価
12.第2章 Ⅳ 土壌汚染リスク評価
13.第2章 Ⅴ 地震リスク評価
14.第2章 Ⅵ まとめ
受講料:会員 4,500円、非会員 7,000円
修了認定(<会員>履修単位の付与):
修了の認定については、視聴終了時に表示される確認テストにおいて行います。
履修単位については、確認テストで基準点に達した場合、3単位が付与されます
(基準点に達しない場合には、再度テストが受けられます)。
お申込み方法:「e-研修」欄からお申し込み下さい。
「投資用不動産の鑑定評価」(平成27年版)
旧タイトル:「<資格取得後研修>12.改訂・投資用不動産の鑑定評価」
<カリキュラム>
01.一.研修の目的
02.二.実務指針 Ⅰ.適用範囲・Ⅱ.倫理
03.二.実務指針 Ⅲ.受付時確認事項
04.二.実務指針 Ⅳ.対象不動産の調査・Ⅴ.価格形成要因分析
05.二.実務指針 Ⅵ.鑑定評価手法の適用①
06.二.実務指針 Ⅵ.鑑定評価手法の適用②
07.二.実務指針 Ⅶ.鑑定評価報告書①
08.二.実務指針 Ⅶ.鑑定評価報告書②・Ⅷ.継続評価における留意事項
・Ⅸ.不動産鑑定評価基準に則らない価格調査における留意事項
09.三.業務指針細則
旧版からの改訂内容:
「証券化対象不動産の鑑定評価に関する実務指針」改正(平成26年11月)及び不動産鑑定評価基準改正(平成26年)に合わせて、全般的な内容(動画及び資料等)の改訂を行いました。
「証券化対象不動産の鑑定評価に関する実務指針」改正(平成26年11月)及び不動産鑑定評価基準改正(平成26年)に合わせて、全般的な内容(動画及び資料等)の改訂を行いました。
受講料:会員 3,000円、非会員 5,000円
修了認定(<会員>履修単位の付与):
修了の認定については、視聴終了時に表示される確認テストにおいて行います。
履修単位については、確認テストで基準点に達した場合、3単位が付与されます
(基準点に達しない場合には、再度テストが受けられます)。
お申込み方法:「e-研修」欄からお申し込み下さい。
「エンジニアリング・レポートの基礎知識」(平成27年版)
旧タイトル:「<資格取得後研修>13.改訂・エンジニアリング・レポートの基礎知識」
<カリキュラム>
01.第1章 はじめに
02.第1章 Ⅰ 不動産鑑定士とエンジニアリング・レポート
03.第1章 Ⅱ エンジニアリング・レポートと証券化対象不動産の鑑定評価
04.第1章 Ⅲ 基準各論第3章 別表1
05.第1章 Ⅳ 証券化対象不動産の鑑定評価業務を実施する場合における不動産鑑定業者の業務実施態勢に関する業務指針細則
06.第1章 Ⅴ エンジニアリング・レポートと鑑定評価との関連
07.第2章 はじめに
08.第2章 Ⅰ 総 論
09.第2章 Ⅱ 建物状況調査 前半
10.第2章 Ⅱ 建物状況調査 後半
11.第2章 Ⅲ 建物環境リスク評価
12.第2章 Ⅳ 土壌汚染リスク評価
13.第2章 Ⅴ 地震リスク評価
14.第2章 Ⅵ まとめ
旧版からの改訂内容:
第1章について、以下のような改訂を行いました(動画及び資料の一部は旧版と同じものです)。
・画像スライド(画面左下)の文言一部追加
第1章について、以下のような改訂を行いました(動画及び資料の一部は旧版と同じものです)。
・画像スライド(画面左下)の文言一部追加
例)「平成26年11月に本細則は改正されているので、注意(改正細則は、平成26 年11 月26 日以降に契約を締結する業務から適用)」という注記の挿入
・「資料ダウンロード」内「エンジニアリング・レポート依頼内容報告書のご提出のお願い」について、最新版に差替え受講料:会員 4,500円、非会員 7,000円
修了認定(<会員>履修単位の付与):
修了の認定については、視聴終了時に表示される確認テストにおいて行います。
履修単位については、確認テストで基準点に達した場合、3単位が付与されます
(基準点に達しない場合には、再度テストが受けられます)。
お申込み方法:「e-研修」欄からお申し込み下さい。